ヒマラヤ山脈の麓に広がるネパール第二の都市ポカラ。満天の星空とホタルの光が旅行者を惹きつけてきたこの観光地で、街灯の大規模な増設が進んでいます。現地メディア「ネパール・タイムズ」が2026年11月7日に報じたところによると、急ピッチで広がる照明がホタルの生息地や天の川の眺めを脅かし始めているといいます。日本ではほとんど知られていない、この”光の拡大”が観光とヒマラヤの夜に落とす影を、現地の声とともに見ていきます。
「光あふれる街」計画、ポカラの実態
ポカラ市は4年前、「Light Up Pokhara(光あふれるポカラ)」キャンペーンを開始しました。ネパール・タイムズによると、この計画のもとで市内に23基の高輝度照明塔(ハイマストライト)が、さらに市内全域に約2,000基の「スマート街灯」が設置されたといいます。
ネパール電力公社(NEA)は、この流れを全国にも広げており、同様の高輝度照明塔をすでに全国で200本設置したと報じられています。市街地の安全や夜間経済の活性化を掲げた施策ですが、周囲を森や湖に囲まれた観光地という土地柄が、思わぬ副作用を生んでいます。
フェワ湖畔の森に忍び寄る光 ― ホタルとコウモリの危機
ポカラの象徴であるフェワ湖の対岸に広がるラニバン森林には、かつて夜になるとホタルとコウモリが飛び交っていました。チョウやトンボの仲間も生息し、中には未分類の種もいるといわれる生物多様性の宝庫です。しかし市街地からの光が森に届くようになり、湖畔では夜間の音楽イベントや花火も重なって、暗闇に依存する生きものたちの環境が揺らいでいます。
環境保護団体バードライフ・インターナショナルのフム・グルン氏は、ポカラには自然環境を街の照明から守るための都市計画が欠けていると指摘します。本来は競技場やスタジアム向けに設計された高輝度照明が、住宅地や森の近くにまで次々と設置されている現状への懸念です。
「ポカラの二つの月」が示す政策のずれ
照明政策のちぐはぐさを象徴する出来事もありました。ポカラ東方40キロのアルワ・ダンダという、人の手が入っていない森林の丘に、行政が60,000ルーメンのLED照明を備えた16メートルの照明塔を設置したのです。あまりの明るさに、グルン氏はSNS上でこれを「ポカラの二つの月」と揶揄しました。
当時の市長は、問題があれば午後10時以降は消灯すると説明していましたが、ネパール・タイムズによれば、この措置は一度も実行されていません。満月の夜にはアンナプルナ山群を眺めようとしていたトレッカーの視界まで妨げたといい、設置から3年が経った現在も観光客を呼び込むことはなく、むしろ野生動物を遠ざけたと伝えられています。
チトワン国立公園の緩衝地帯にも広がる照明
同様の動きは、絶滅危惧種のベンガルトラが生息するチトワン国立公園に隣接するバラトプル市でも進んでいます。総額3億5,000万ルピー(日本円で約5,000万円規模)を投じた「ブライト・シティ・バラトプル」計画のもと、主要交差点に16カ所の高輝度照明塔が設置されました。さらに幹線道路や行政区の境界には、約6,000基のハロゲンランプが並び、その明かりは国立公園の緩衝地帯の縁にまで及んでいるといいます。
自然観察者たちは、この緩衝地帯で昆虫の個体数が明らかに減少していると報告しており、昆虫を餌とする昼行性の鳥にも影響が及んでいる可能性があります。動物学者のラジェンドラ・スワル氏は、人工の光がホタルやガの定位・交尾・採餌行動を乱すと説明しており、ヒョウやセンザンコウといった夜行性動物への影響も懸念されています。
何が分かっていて、何がまだ分かっていないかは整理しておく必要があります。光が昆虫の行動を乱すこと自体は世界各地の研究で確認されている現象で、強い光の周辺に昆虫が集まったり、逆に光を避けて移動ルートを変えたりする例が報告されています。一方で、チトワン周辺での昆虫減少と照明拡大の因果関係を定量的に示すデータは、現時点では確認されていません。
規制なき”明るさ競争”
ポカラやバラトプルの事例が示すのは、急速な照明拡大に対して、ネパールにはこれを計画的に管理する法制度がほとんど存在しないという現実です。ネパール・タイムズは、都市計画の不足を課題として挙げていますが、具体的な光害(こうがい、人工光による夜空の明るさの増加やその悪影響)規制の仕組みは紹介されていません。
これは国際的な潮流とも対照的です。野生動物の国際的な保護を目的とする条約「移動性野生動物種の保全に関する条約(CMS)」は2024年の締約国会議で、人工光が渡り鳥や海鳥などに与える影響を踏まえた国際的な光害ガイドラインを採択しました。オーストラリアも2023年に、野生生物保護のための国家光害ガイドラインを定めています。ポカラやバラトプルの”明るさ競争”は、こうした国際的な枠組みづくりとは別の方向に進んでいるように見えます。
光害対策として国際的に提唱されている基本原則には、次のようなものがあります。
- 必要のない照明は設置・使用しない
- 光を目的の場所だけに向け、上空や周囲に漏らさない
- 人がいない時間帯は減光・消灯する(タイマーやセンサーの活用)
- 暖色系など、生態系への影響が比較的小さい色の光を選ぶ
アルワ・ダンダの照明塔が「午後10時消灯」を一度も実行していないという事実は、こうした原則がどれほど簡単に「掛け声」で終わってしまうかを物語っています。
日本ではどうか
日本でも、照明がホタルの繁殖や行動に影響を与えることは知られており、観察地では「不要な夜間照明を抑え、自然の暗さを守る」ことが保全の要点とされています。国全体の対策としては、環境省が1998年に「光害対策ガイドライン」を策定し、その後改訂を重ねています。地域ごとの照明方針づくりなどを促す内容です。
条例レベルでは、岡山県井原市美星町が1989年に「美しい星空を守る美星町光害防止条例」を制定しており、これは日本初の光害防止条例とされています。同町は町内の防犯灯や野外照明を光が上空に漏れないタイプに切り替え、星空保護区(コミュニティ部門)のアジア初認定につながりました。沖縄の西表石垣国立公園も、2018年に国際ダークスカイ協会から日本で初めて「星空保護区(ダークスカイ・パーク)」の認定を受けました。
まとめ
ポカラやバラトプルで進む照明拡大は、安全や経済活性化という目的自体は理解できるものです。しかし「光あふれる街」を目指す政策が、同じ観光資源であるホタルの光や満天の星空を損ないかねないという矛盾を抱えています。背景にあるのは、照明の量や方向を管理する仕組みの欠如です。
身近なところでも、玄関灯やベランダの照明を下向きに設置したり、就寝前に不要な屋外照明を消したりするだけで、夜空とそこに生きる小さな生きものを守る一歩になります。
出典：
Nepali Times「Shining bright: Light pollution affects Nepal’s nightlife」
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