Image Credit: NPS
船舶・港湾照明が海洋生物を静かに脅かす
これまでの記事では、陸上の街灯やデータセンター、そして沿岸のサメへの影響を取り上げてきましたが、光害の脅威は陸から海へ、さらに沖合の航路にまで広がっています。国際環境NGOフレンズ・オブ・ジ・アースは、船舶や港湾施設が引き起こす海洋光害について、規制がほとんど整っていない「静かな危機」だと警鐘を鳴らしています。
本記事は、同団体の報告をもとにご紹介します。
テキサス州より広い、光害の及ぶ海域
報告によれば、光害の影響を受けている海域の面積は、地球全体でおよそ77万2,000平方マイル(約200万平方キロメートル)にのぼるとされています。これは米国テキサス州の面積よりも広いという、驚くべき規模です。
港湾施設や海上プラットフォーム、そして航行中の船舶が発する光が、これほど広大な海域の生態系に影響を及ぼしている可能性があるということになります。陸上の光害が都市周辺に集中しやすいのに対し、海洋光害は航路に沿って世界中に薄く広く広がっているという特徴があります。
月明かりを頼りに生きる海の生き物たち
海洋生物の多くは、月や星の光といった自然な光の周期を頼りに、ナビゲーション・回遊・繁殖のタイミングを調整しています。以前の記事で紹介したウミガメの孵化幼体は、生まれてすぐに月明かりを頼りに海を目指すという性質を持っていますが、砂浜近くの人工光がこの本能的な行動を狂わせ、内陸側に迷い込んでしまうケースが後を絶ちません。
今回の報告では、こうした被害がウミガメだけでなく、動物プランクトンや海鳥にも及んでいることが指摘されています。動物プランクトンは海洋食物連鎖の土台を支える存在であり、その行動リズムが乱れることは、生態系全体への影響につながりかねません。
実効性を欠く規制の現状
港湾や海上インフラの明かりは年々増加傾向にある一方、これを規制する国際的な枠組みはほとんど整備されていないというのが実情です。報告書は、既存の規制や提案されている規制の多くが実効性を欠く、あるいは自主的な取り組みに委ねられていると指摘し、これは過去に他の汚染物質への対応で繰り返されてきた「効果の薄いアプローチ」の二の舞になっていると警鐘を鳴らしています。
陸上の光害対策では、以前の記事で紹介したように、都市や州レベルで具体的な数値基準を設ける動きが広がりつつありますが、海洋・海運分野ではこうした制度化がまだ大きく立ち遅れているのが現状です。
なぜ海の光害対策は遅れているのか
海洋光害への対策が遅れている背景には、いくつかの構造的な要因があります。海は特定の国家の管轄が及びにくい「公海」を含み、船舶は国境をまたいで移動するため、一つの国や自治体だけで規制を完結させることが難しいという事情があります。
また、陸上の光害と異なり、海の上の光がどれだけ生態系に影響を与えているかを実際に観測・検証すること自体が技術的に難しく、科学的なデータの蓄積も陸上に比べて遅れがちです。今回のような団体による問題提起は、こうした「見えにくい光害」に光を当てる第一歩としての意味を持っています。
陸から海へ広がる規制の必要性
フレンズ・オブ・ジ・アースは、この問題が不可逆的な影響をもたらす前に、強制力を伴う実効性のある規制を導入する緊急性を訴えています。以前の記事で紹介したデータセンター向けの基準や、州・自治体レベルでの照明条例のように、具体的な数値目標と義務化を組み合わせたアプローチが、海洋分野でも求められているというわけです。
星空を守る取り組みが陸から海へと広がりつつある中、次にどの分野で光害対策の制度化が進むのか、引き続き注目していきたいところです。
鍵を握る国際的な枠組みづくり
国際航路が集中する海域では、複数の国・企業が関わる船舶の照明ルールを統一することが特に難しいとされています。国際海事機関(IMO)のような既存の国際機関が、安全航行のための照明基準に加えて、生態系保護の観点を組み込んだ基準づくりに乗り出すかどうかが、今後の海洋光害対策の大きな分かれ目になりそうです。
まとめ
陸の光害対策が着実に制度化へと向かう一方で、海の光害は依然として「静かな危機」にとどまっています。テキサス州を上回る広さの海域に及ぶ影響という規模の大きさは、この問題が決して小さな話ではないことを物語っています。
夜空だけでなく、見えない海の中の暗闇もまた、守るべき貴重な自然資源なのかもしれません。
出典: Friends of the Earth「From Shore to Ship: The Silent, Unregulated Light Pollution Crisis」をもとに作成。
著者について
