夜空を見上げたとき、都市の明かりで星が見えなくなる「光害」を思い浮かべる方は多いでしょう。
しかし光害は陸上だけでなく、海の中にも広がっていることをご存知でしょうか。
海外科学ニュースサイトPhys.orgが2026年10月に報じたところによると、英プリマス大学などの国際研究チームが、欧州の沿岸海域を対象に夜間の人工光によるリスクを初めて体系的に評価する手法を開発し、科学界や環境政策の関係者から注目を集めています。
海の中にも「光害」が広がっている
光害というと、都市部の街灯やビルの照明が夜空を明るくし、星が見えなくなる現象を指すのが一般的です。
しかし人工光の影響は陸地だけにとどまりません。沿岸の明かりは海面を透過し、水中の生物にも届いていることが、近年の研究で明らかになってきました。
今回報じられた研究は、Plymouth海洋研究所(Plymouth Marine Laboratory)や英Cefas(環境・漁業・水産養殖科学センター)、イタリアのピサ大学などが参加した国際プロジェクト「AquaPLAN」の成果です。学術誌「Ocean & Coastal Management」に掲載された論文では、海洋版の夜間人工光(ALAN、Artificial Light at Night=人工光による夜間照明)について、欧州連合(EU)が定める「良好な環境状態(GES、Good Environmental Status)」の基準を初めて提案しました。
新手法で分かった、最もリスクの高い海域とは
研究チームは、沿岸都市から漏れる光の量、海水の透明度、光が水中のどこまで届くかという3つの要素を組み合わせた評価の枠組みを構築しました。
この枠組みを欧州の15の海域に適用したところ、光害リスクが最も高いと判定されたのはアドリア海、バルト海、西地中海でした。
いずれも陸地に囲まれた内海で、周辺に人口密集地や港湾施設が集中している点が共通しています。
一方、外洋に近いマカロネシア諸島周辺やバレンツ海、アイスランド海などはリスクが低いと評価されました。
英国周辺のグレーター北海やケルト海は中程度から低リスクとされたものの、北海では石油・ガス採掘施設の照明が光害を押し上げる要因として指摘されています。
なぜ内海ほど光害リスクが高いのか
内海に光害リスクが集中する理由は、地理的な条件にあります。外洋と比べて水の交換が少なく、沿岸都市からの光が海面で反射・散乱しやすいことが一因です。さらに、アドリア海や地中海沿岸は観光地として夜間照明の需要が高く、港や海上施設の照明も密集しています。
研究の筆頭著者であるプリマス大学のThomas Davies氏は、2014年に海洋への光害の影響を調べた最初期の研究を主導した人物です。同氏は、光害が政策の議論において長らく「見過ごされてきた環境リスク」であり続けてきたと指摘し、研究成果を具体的な対策に結びつける必要性を訴えています。
海洋生態系への具体的な影響
夜間人工光は、海洋生物の行動に直接影響を及ぼすことが分かっています。
例えば、サンゴの産卵タイミングのずれや、プランクトンの垂直移動パターンの乱れ、ウミガメの幼体が人工光に誘導されて方向を誤る現象などが報告されています。
Plymouth海洋研究所のTim Smyth氏は、「良好な環境状態」を定義するには、現場の測定データだけでなく、衛星による世界的な観測・マッピングと専門家の判断を組み合わせる必要があると説明しています。
また、AquaPLANの統括を務めるピサ大学のElena Maggi氏は、夜間人工光が海洋生物や生態系のプロセスに影響することは既に十分な証拠があり、今後の課題は特に影響を受けやすい場所を特定する手法へと移っていくことだと述べています。
欧州の政策はどう動くか
この研究の背景には、EUの「海洋戦略枠組み指令(MSFD、Marine Strategy Framework Directive)」の見直しがあります。
MSFDは2008年に導入された、加盟国に海洋環境の良好な状態を維持・回復させる義務を課す指令です。研究チームは、今回提案した評価手法がMSFDの改定に反映され、将来的に夜間人工光が正式な規制対象になることを期待しています。
研究者らは2024年4月の国連「海洋の10年」会議で発足した国際組織「Global Ocean Artificial Light at Night Network(GOALANN)」の中心メンバーでもあります。GOALANNは国連の公式プロジェクトの一つとして認定されており、対策としては以下のような取り組みが提案されています。
- 照明の遮蔽や減光による光の漏れの抑制
- 深夜だけ照明を落とす「部分消灯(part-night lighting)」の導入
- 光の波長を調整し、水中への透過を抑える工夫
- 観光地周辺に暗い区域を設け、来訪者に別の魅力を提供する取り組み
補足:日本とのつながりは
実は日本も、四方を海に囲まれた国として無関係ではありません。沿岸の漁船が使う集魚灯や、港湾・臨海部の照明も、同様の仕組みで海洋生物に影響を与える可能性があります。
日本では環境省が「光害対策ガイドライン」を策定し、屋外照明の設計指針を示しています。また岡山県井原市は光害防止条例を定め、天体観測に適した夜空を守る取り組みを進めてきました。
沖縄県の西表石垣国立公園は国際ダークスカイ協会(現DarkSky International)からダークスカイパークの認定を受けている地域で、周囲は海にも囲まれています。
こうした陸上の取り組みに加え、今回のような海洋光害への視点が今後の日本の政策にも広がっていくことが期待されます。
まとめ
今回の研究は、光害が陸上だけでなく海の中にも及ぶことを示し、欧州の沿岸海域を対象に初めてリスクを体系的に格付けしました。
アドリア海やバルト海など内海ほどリスクが高く、海洋生物の行動や生態系への影響が懸念されています。
今後はEUの政策にこの知見が反映されるかが注目されます。
日本においても、陸上の光害対策に加えて、海洋への人工光の影響という新たな視点を取り入れる余地があるのではないでしょうか。